買取依頼時のご注意
■SIMカードは端末から抜いてお送りください。
弊社にて検品時にSIMカードが発見された場合は廃棄いたします。
返送はしませんのでご了承下さい。
■必ず端末の完全初期化をしていただき、本体メモリが消去されている工場出荷時の状態でお送りください。
万が一データが残っていた場合、弊社の査定時に初期化させていただきます。
※暗証番号(パスワード)不明等の理由で端末の初期化ができない場合は、買取ができません。
■Apple製品は、iPhoneを探す機能をOFFにした上で、端末の初期化をお願い致します。
【設定→iCloud→iPhone/iPad/iPodを探すをOFF】にし、その後【設定→一般→リセット→すべての設定とコンテンツを消去】して頂きますよう、お願いいたします。
※iPhone/iPadを探すをOFFにするにはネットワーク環境(Wi-Fi接続orキャリア回線)が必要です。
※アクティベーションロックがONになっている場合は買取ができません。
オールリセット(初期化)だけでは消えませんので、手動でOFFにしてください。
■Android 製品は、デバイス保護がONになっている場合は、アカウント削除を行った上で、端末の初期化をお願い致します。
・各アカウントをOFFにするにはネットワーク環境(Wi-Fi接続orキャリア回線)が必要です。
※リセットする際、Androidはメーカーによって表記が違うことがございます。
※上記デバイス保護がONになっている場合は買取ができません。
オールリセット(初期化)だけでは消えませんので、手動でOFFにしてください。
■おサイフケータイやEdy等のアプリは、オールリセット(初期化)では消せませんので各キャリアショップにて削除をしてもらってからお送りください。
上記アプリが残っている場合は、査定額が大幅に下がりますのでご注意ください。
■通信会社の保険や保証サービスに加入している場合は必ず解約をお願い致します。(ケータイ補償お届けサービス・安心ケータイサポートプラス・基本オプションパック・Apple Care+等)
■査定時に動作不具合や水没反応等が見られた場合、買取をお断りさせていただく場合がございますので、予めご了承ください。
■装飾がされたものや、商品の一部が破損または紛失しているものはジャンク扱いでの買取になります。
■付属品、周辺機器、アクセサリー類、電池パックのみの買取は行っておりません。お送りいただいた場合は、廃棄処分とさせていただきます。
■root権の取得、iPhoneの脱獄などの不正な改造や、OSの入れ替えをしている端末は買取できない場合がございます。
■不正契約、不正取得(盗難、詐欺)された端末は買取できません。
弊社との取引完了後でも、不正契約が発覚した場合や端末に遠隔ロックが掛かった場合は、警察への被害届提出及び損害賠償請求を行わせていただきます。
■申込者とお振込先の口座名義人は同一に限ります。万一、異なる場合は買取できません。
また、差出人不明の荷物など、差出人を特定できない場合は着払いにて返送する場合がありますので、予めご了承下さい。
■本人確認書類の確認が出来ない場合や、本人確認書類の有効期限が切れている場合は買取できません。
■弊社に端末が届きましたら、検品後に最終的な査定額をお出しします。
その際、検品内容とお申し込み時の内容に相違がある場合は、査定額が変動いたします。
最終査定額にご納得いただけない場合は、着払い(お客様ご負担)にて返送いたします。
■買取金額合意後のキャンセル及び商品返却は出来ません。
商品発送時のご注意
■商品の発送は佐川急便陸送便のみ着払い(弊社負担)にて対応しております。(沖縄・その他離島より郵送の場合は下記に記載ございます)
そのほかの配送業者をご利用の場合は、元払い(お客様ご負担)にてご郵送ください。
(※家電製品の郵送買取の場合は、元払い(お客様ご負担)にてご郵送ください。着払いにて発送の場合、送料分を買取額から差し引かせていただきますので、あらかじめご了承の程、お願い申し上げます。)
<沖縄やその他離島からお送りいただく際の注意点>
ゆうパックをご利用下さい。(※沖縄・その他離島からはゆうパックのみ、弊社が負担致します。)
※高額な配送業者・オプション等をご利用された場合には、送料を買い取り額から差し引かせていただきます。
■精密機械ですので、商品が破損しないよう十分な梱包をしてお送りください。
発送中の破損につきましてはお客様責任となりますのでご注意下さい。
ご提供いただいた個人情報の取扱いについて
弊社は、法令及びその他の規範を遵守し、お客様の個人情報を適正に取り扱います。
また以下に該当する場合を除き、個人情報を第三者に提供いたしません。
・ご本人の事前の同意・承諾を得た場合。
・前述の利用目的の為、個人情報の取扱いの全部又は一部を第三者に委託する場合。
・弁護士等、当社に対し守秘義務を負っているものに対して、業務のため必要な範囲で開示する場合。
・不正利用の発覚や、ネットワーク規制、おまかせロック等の遠隔ロックが掛かった場合。
・その他法令等により開示・提供が必要な場合。
・公的機関(警察や裁判所等)から合法的な要請があり、公的機関への協力が必要な場合。
〒600-8218
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